ねじの有効断面積 ( A s ) の計算式は、JIS B 1082 「ねじの有効断面積及び座面の負荷面積」に規定されており、（ 1 ）又は（ 2 ）によって求められます。
なお、以前の有効断面積はA eで示され、その計算式は、（ 3 ）式で現されるものであり、
A s より僅かに大きくなります。
図２ ねじの有効断面積
表３ ねじの有効断面積
ＡｓとＡｅ
Ａｓ：Ｓtress Ａrea （JIS Ｂ 1082）
Ａｅ：Effective Ｓectional Area（有効断面積）（機械用語辞典 Ｓ47.9）
JIS B 1186-2013によれば、
「ボルト、ナット及び座金には、それらの品質に有害な影響を与えない潤滑及び防錆処理を施すことができる」となっているが、溶融亜鉛めっきを施したナットには、ねじの勘合をスムーズにするためにオーバータップを施していることと、座金の硬さがJISのF35と異なることから、JISの対象外としています。
現在、溶融亜鉛めっき高力ボルトのセットがJIS B 1186：F8Tと同等の品質であることで、国土交通大臣の認定を得て実用に供しています。このため、国土交通大臣の認定を得たボルトメーカーのものでなければ使用できません。
トルク係数値Ａ(0.110～0.150)とＢ(0.150～0.190)を比較した場合Ａ(トルク係数値を小さくする)にする事により、小さい締付けトルクで所要の張力（軸力）を得ることができます。
特にボルトの呼び径が大きくなれば、Ａ、Ｂの差による締付けトルクの差は、大きくなるため、施工性を考慮した場合Ａの方が使いやすい。
また、トルク法による締付けの場合、ボルト M16 であれば締付けトルクが小さいため、トルク係数値Ａ、Ｂのどちらを使用しても良い。
ナット回転法による締付けの場合では、ボルトに作用するねじり応力を小さくするためにトルク係数値Ａの方が望ましい。
ボルトの保管状態と期間が品質に及ぼす影響は、主にトルク係数値の変化の有無によります。ここで、トルク係数値の変化は、保管状態がボルトメーカー所有の倉庫内と同程度の状態である場合、ナットに施した潤滑剤の成分が経時変化を受けるか否かでほぼ決定されるので、ボルトメーカー間で若干の差は予想されますが、３年程度は問題ないとされています。
焼割れについては、深さ、長さ、幅及び場所のいかんにかかわらず許容しませんが、その他のきずとしてのすじきず、さけきず等については「JIS B 1041、JIS B 1043」が適用されています。JIS B 1186 には明確なきずの判断基準はなく、進展性のないきずについては使用上問題ないと考えられます。
高力ボルトの曲がりについてはJIS B 1186及びJSS Ⅱ-09 に規定がなく、実用上は鉄骨部材の孔にボルトが挿入できる範囲であれば問題ないと考えられます。
一般的にTIR／2≦0.0025L+0.05（測定方法は、JIS B 1071ねじ部品の精度測定方法による。TIR は図３におけるダイヤルゲージの振れ幅）であれば問題ありません。
図３ 曲がり測定方法（JIS B 1071 による）
JIS B 0101 によると、下記のように解釈されています。
ボルト (bolt) ：
一般にナットと組んで用いるおねじ部品の総称。
ねじ（screw） ：
ねじ山を持った品物の総称。ボルトと対照していう場合はナットを組まないで用いるおねじを持った品物の総称。
JSS Ⅱ-09に合格判定値の締付け張力（軸力）が規格値として決められています。
これは、リラクセーションやピンテール破断時のトルク及びトルク係数値などを考慮した上で設計ボルト張力(軸力)を確保する観点から定められたものです。
尚、トルク係数値安定の為の潤滑性能が温度で若干変動することを考慮して、温度域によって２種類の規定となっていることに注意が必要です。
標準偏差の誤差規定として相対標準誤差8％以下と決められていますので、抜取数（ｎ= 5）では標準偏差の誤差が大きくなり、真の標準偏差が得られないためです。
脱炭とは、炭素と反応する雰囲気の中で鉄鋼を加熱するとき、表面から炭素が失われる現象をいう。JIS B 1051 （炭素鋼及び合金製締結用部品の機械的性質）においては強度区分8.8 (8T相当)以上のボルトについて、ねじ部の脱炭深さが規定されていますが、JIS B 1186 及びJSS Ⅱ-09の規格では脱炭について規定されていません。
脱炭層の深さが大きいと疲れ強さが減少することが実験で明らかになっていますので、繰り返し荷重を受けやすい機械部品等に使用される高強度ボルトには、熱処理時等に脱炭を生じることのないよう留意する必要があります。
しかし、鋼構造に使用される高力ボルトの場合は、初期の導入張力（軸力）が大きいため繰り返し荷重がボルトに作用することが少ないので、脱炭についてあまり考慮する必要がありません。
