鋼構造設計規準（日本建築学会）で中ボルトおよび高力ボルトの許容せん断応力度について表１のように規定しています。
○許容せん断力は高力ボルトの場合は軸断面で算出し、ボルトの場合はねじ部有効断面で算出する。
○○ 高力ボルトの許容せん断応力度は、摩擦接合としての許容応力度を意味し、高力ボルトが直接せん断を受ける場合は扱ってない。
即ち、ボルトは直接せん断を受ける場合の規定であり、高力ボルトは摩擦接合としての規定しかなく、基本的な違いがある。
※（注）Ｆは鋼材の降伏点と引張強さの70％のいずれか小さい方の値である。
すべり係数とは、高力ボルト摩擦接合において部材の摩擦面が外力により明確なすべりを起こす時の荷重（すべり荷重(Ｐ)）を導入した初期ボルト張力（軸力）(Ｎ)で除した値であり、締付けボルト本数(ｎ)と摩擦面数(ｍ)を合わせて考えて次式により表されます。
これは、物体の摩擦面に働く摩擦力と垂直抗力の比で表される静止摩擦係数と意味合い的には同じですが、摩擦接合では摩擦係数を算定する場合、材間圧縮力としてのボルト張力（軸力）はすべり発生時のボルト張力（軸力）ではなく、ボルトに与える初期ボルト張力（軸力）を用いて算定するため、厳密な摩擦係数ではなく、見かけ上の摩擦係数であり、これをすべり係数と呼んで静止摩擦係数と区別しています。
図４ <静止摩擦係数>
図５ <すべり係数>
N：部材の伸縮により若干変更する
摩擦接合のせん断力については
建築：「鋼構造設計規準」………許容せん断応力度
土木：「道路橋示方書・同解説」………許容力
として規定されている。又支圧接合については
土木：「道路橋示方書・同解説」………許容せん断応力度
として規定されており、以上の基準をまとめると次のようになります。
表２ 例）M22径の場合
記号
Ａ：軸断面積（380 ）
σy：規格耐力（900N／ ）
Ae：ねじ有効断面積（303 ）
μ：すべり係数
150：基準耐力（ N／ ）
ここで摩擦接合の許容せん断応力度とは、摩擦での許容応力を意味しており、高力ボルトが直接せん断を受ける場合に適用されるものではありません。
又、軸せん断力については高力ボルト支圧接合の場合に適用されます。ただし、建築の場合、支圧接合のみでの許容応力の規定はありません。引張外力とせん断力が同時に作用する摩擦接合部では組合せ応力として扱われており、摩擦力による許容せん断力を低減させる式が示されています。
高力ボルトの孔径は、建築、土木では下記の様に区別されます。
１．
建築の場合
高力ボルトの孔径は「建築基準法施行令 第68条2項」によりボルト呼び27㎜未満の場合はボルト呼び径＋2.0㎜とし、27㎜以上の場合は＋3.0㎜以内と定められています。高力ボルトを用いた接合が、張力（軸力）を導入したボルトの使用により通常の条件下ではすべり等の変形を生じることなく、高い剛性を保持できることを考慮して定められています。
２．
土木の場合
高力ボルトの孔径は「道路橋示方書・同解説」により、摩擦接合に対する孔径は、設計の断面控除が（呼び径＋3mm）であるため、許容差0.5㎜を考慮して呼び径＋2.5mmと定められています。
高力ボルトの接合部に生じた肌すきに対する処置として、JASS 6では、肌すき量が1㎜以下のときは処理不要とし、1 ㎜を超える肌すきに対してフィラーを挿入するよう規定しています。
フィラーの板厚については特に規定はされていないが、余り薄いものを使用すると、そり、曲がり等を生じやすいので1.6㎜程度以上とすることが望ましいとされています。また、フィラーの枚数についてもできるだけ少ないほうが望ましく、原則として1 枚が適切です。なお、フィラーの表面状態は、両面ともに添え板の摩擦面と同様の状態であることが必要となります。また、フィラーに用いる鋼板の材質は、母材の鋼種によらず400N／ 級材としても差し支えないとされています。
